2025年7月30日、Yahoo!ニュース オリジナルが公開した特集記事では、災害時にSNS上で拡散される誤情報のリスクについて警鐘を鳴らしている。
大規模災害の発生時、人々の不安や混乱につけ込む形で、真偽不明の投稿が広がり、被災地の状況をかえって悪化させる恐れがあるという。
【災害時の情報との向き合い方】
— Yahoo!天気・災害（ヤフー天気）🌤 (@Yahoo_weather) July 30, 2025
災害時に流れやすい偽情報・誤情報のパターンを知っておき、不用意に拡散しないようにしましょう。https://t.co/8ol3YD6iH1 pic.twitter.com/7bDWjv7FM4
特に、実際とは異なる画像や動画、虚偽の救助要請、根拠のない犯罪情報、陰謀論などが初期段階から目立ち始め、復旧期には給水や物資配布に関するデマや悪徳商法も横行する。
記事では「局面ごとに異なるパターンの誤情報が流れやすい」と指摘している。
また、SNSで救助を求める場合、やむを得ず投稿する際には「住所を含めた具体的な状況」「#救助 などのハッシュタグ」「写真の添付」などが信頼性を高めるポイントとされる。
一方で、投稿を見た人が善意で拡散しても、それが誤情報であれば被害を広げかねないため、情報源の確認やアカウントの信頼性を見極める冷静さが求められる。
記事では、過去の事例として熊本地震での「ライオン脱走デマ」や、能登半島地震での「津波映像の使い回し」、静岡水害での「AI生成による偽画像投稿」などを挙げ、災害時の情報の取り扱いには一層の注意が必要と訴えている。
